今回は、まず防除のキホン（基礎）に立ち戻ってIPMを深堀りします。

上手な防除の3条件

　ムリ・ムダのない上手な防除は、まず、①病害虫・雑草の発生生態を知ることからはじまります。次に、②IPM資材を利活用する防除プログラムを立てて実践すること。その上で、③防除法の中核となっている化学農薬を上手に使い、薬剤抵抗性発達も緩和すること、です＝図1。

防除のキホンとIPM

　そもそも、作物の被害は次の３つの原因が重なると生じます。まず、①そこに病害虫・雑草がいること、次に、②発生に好適な環境であること、そして、③作物自身が被害を受けやすい性質を持っていることです。IPMのさまざまな技術や資材のチームワークで、この3つの原因が重ならないように防除プログラムを考えます。それが、ムリ・ムダがない効率的な防除につながり、さらに薬剤抵抗性発達の緩和にもなります＝図2。

　ＩＰＭの実践においては、各防除法に優劣をつけず、長所と短所を補い合いながら組み合わせていくことが重要です。これは、先に説明した防除のキホンであり、IPM防除プログラムを考える上でも必須です。

IPM＝生物的防除という思い込み

　一方、次のような思い込み（先入観）がよく見られます。

　「IPMは生物的防除である」

　「化学農薬はIPMでは削減すべきである」

　実際には、IPMはチームワークで同じゴールを目指す技術であり、生物的防除だけでは成り立ちません。むしろ、化学農薬による初期防除によって、天敵農薬の効果を安定させるのは、良く知られた方法（いわゆる “ゼロ放飼法”）です。
　次に、化学農薬の安全性について、農薬の摂取量の視点から考えてみましょう。農薬は農薬取締法や食品衛生法などに基づき、安全性や環境への影響が評価されており、製品ラベル通りに正しく使用すれば安全性は確保されています。実際に消費者が食品から摂取する農薬量は、多くの農薬製品でＡＤＩ（一日摂取許容量＝ヒトに影響しない量）の１％以下と微量です。農薬の歴史を振り返ると、欠点を認識し克服する努力の積み重ねでイノベーションが進み、現在は安全性や環境に配慮した農薬が主流になってきています。そして、化学農薬はコストパフォーマンスも高く、IPMを支える中核技術です。

4つの防除技術の役割

　IPMの技術には「予防策」と「対処策」の2つの役割があります＝図3。まず予防策の目的は、病害虫・雑草が発生しない環境作りです。予防策には、「耕種的防除（栽培方法や圃場環境整備など）」と「物理的防除（侵入阻止、熱・光・色・振動の活用など）」があります。さらに、種子・育苗期処理や土壌消毒などの「化学的防除」、土着天敵の保全などの「生物的防除」も予防策となります。予防策は防除のキホン＝図2＝でもあり、その後に行う対処策（防除）のムリ・ムダを削減するためにも不可欠です。

　対処策には、「化学的防除（化学農薬）」や「生物的防除（天敵昆虫製剤や微生物製剤など）」があります。病害虫・雑草の発生初期や発生後に処理し、作物へ経済的な被害を及ぼさない密度へ低減します。

資材を適切に使用する

　IPM資材の利活用には3つのポイントがあります。まず、①「適切な防除技術・薬剤」を選ぶことから始まります。そして、②「適切な防除タイミング」で③「適切な施用方法」を実施します。これら3つのポイントをあらかじめ「適切に」考えることが、経済的でムリ・ムダのないIPM基盤の防除への近道です。

※次回「IPM実践講座　第3回　IPMの４つの防除」は2月25日公開予定。

参考資料：「IPMのイノベーション」編：山本敦司・河津圭、2025。